子どもが生まれると気になるのが「教育資金をどのくらい準備すべきか」という点です。
わが家には二人の娘がいますが、長女はアニメ『薬屋のひとりごと』の影響で薬剤師に憧れており、薬学部進学を視野に入れています。大学までの教育費を考えると、その金額の大きさに不安を覚えることもあります。
この記事では、公的データを参考にした教育資金の目安と、わが家なりのシミュレーション、さらに夫婦での役割分担を交えた準備方法をご紹介します。
教育資金はどのくらい必要？
文部科学省の「子供の学習費調査（令和3年度）」によると、幼稚園から高校までにかかる教育費（学校教育費・学校外活動費・給食費の合計）は以下のとおりです。
- 幼稚園〜高校まで すべて公立 の場合：約543万円
- 幼稚園〜高校まで すべて私立 の場合：約1,830万円
（出典：文部科学省「子供の学習費調査（令和3年度）」）
さらに大学に進学すると、日本政策金融公庫の「教育費負担の実態調査（令和3年度）」によれば、子ども1人あたりに必要な費用は以下の通りです。
- 私立文系：約390万円（4年間の在学費用）
- 私立理系：約530万円（4年間の在学費用）
- 薬学部（6年間）：授業料や実験費を含めて 1,000万円以上 かかるケースが多い
（出典：日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査（令和3年度）」）
わが家では「中学校までは公立」「高校受験から私立も視野に」「大学は薬学部進学を想定」という進路イメージで試算しています。
わが家の教育資金シミュレーション
- 幼稚園〜中学校：すべて公立 → 負担は比較的少なめ
- 高校：公立または私立 → 約100〜300万円
- 大学：薬学部6年間 → 授業料・実験費などを含めて1,000万円以上
このため、1人あたり1,200万円程度、子ども2人で約2,400万円 を目安に準備する必要があると見込んでいます。
もちろん、奨学金や給付型奨学金などの利用も視野に入れています。
わが家の家計ルールと役割分担
教育資金を考えるうえで、わが家では 夫婦で家計の役割を明確に分担 しています。
- 夫の担当：住宅ローン（自分名義分）、光熱費、食費、習い事、固定資産税など
- 妻の担当：旅行費、子どもの衣服、妻自身の生活費（コンタクト代など）
- 貯蓄・投資：妻の支出後に余った資金を「家族資金」として貯金や投資信託へ回す
この仕組みにより、日常生活を維持しつつ、将来の教育費も積み立てやすくなっています。
教育資金をどう準備しているか
- 学資保険：現状は未加入。ただし今後の選択肢として検討中
- 投資信託：夫は積立NISA（月3万円、WealthNaviで運用利回り39％）、妻もWealthNaviを活用
- 児童手当：名義上は夫に入るが、実質的には妻側で家族資金として貯蓄
- ボーナス：夫の赤字補填に充当するケースが多い
やってよかった工夫
- マネーフォワードと楽天カードで資産を可視化
- 夫婦で定期的にお金の話をする（投資方針や貯蓄額の確認）
- 投資方針の調整：株式投資よりも精神的負担の少ない投資信託を選ぶことで継続できている
まとめ
教育資金は、数字だけを見ると膨大で不安になりがちです。
しかし、わが家のように 夫婦で役割分担を決めることで、無理なく資金を準備できる仕組み が作れます。
完璧に準備しようとする必要はありません。できる範囲で積み立てを続け、投資信託なども取り入れながら、長期的に考えていくことが大切だと実感しています。
